4．水準推移と平均値推移

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• 4-1表　賃金コスト上昇の労務構成要因　ほか
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解説

• 　平均所定内賃金のピークは、産業計企業規模計の場合2001年で、1990年を100とした指数は120.1であった。その2001年の水準指数は109.7で、二つの指数の間には10.4のギャップがある。
• 　このことはつぎのように理解することができる。「平均賃金は20.1％上昇した。そのうち9.7％は水準上昇によるもので、残りの10.4％は、労働力構成の変化等、賃金コスト上昇要因が働いた結果である。」
• 　4-1表は、各年各産業賃金コスト上昇のうちの「労働力構成変化要因」を計算した結果である。下図は産業計企業規模計についての数字を示したものであるが、1994年以降、増大していくことがわかる。産業別にみると、繊維工業、電機、精密機械、情報サービス業、各種商品小売業、証券業商品先物取引業の6産業で、20をこえる数字となっている。
• 　「労働力構成変化要因」としては、男性化、高学歴化、高年齢化、長勤続化が主要なものとして考えられる。4-2表はそれを示したものであるが、繊維、電機、証券業商品先物取引業の3産業で、男性比率が10ポイント以上上昇していることが注目される。